子どもを塾に通わせたいと思っているものの、家計への負担を考えるとなかなか厳しい…と感じている保護者の方もいることでしょう。
また、現在塾に通っている方のなかには、授業料はもちろんのこと、講習費や模試代などの追加費用が家計を圧迫し、塾代がきついと感じる方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、塾代がきついと感じるご家庭でできる対処法を紹介します。
さらに、塾の費用が高額になる要因も解説しますので、塾にかかる費用を抑えたい保護者の方は、ぜひ参考にしてください。
塾代がきついと感じて当然！塾の費用は月3万円が相場
まだ子どもが塾に通うような年齢ではない方のなかには、「子どもを塾に通わせる出費がそんなに厳しいのか？」と思う方もいるかもしれません。
以下であらためて触れますが、子どもを塾に通わせるための費用の相場は月3万円です。
水道光熱費などの固定費に加えて、新たに毎月3万円の出費が増えると考えると、きついと感じるのも当然でしょう。
次より子どもを塾に通わせるための費用について説明します。
塾代は月3万円が相場！小学生から高校生までの平均費用を紹介
塾代として必要な費用は、子どもの学年や通っている学校の公立・私立などによって多少変わりますが、月3万円程度が相場です。
文部科学省が公表した令和3年度「子供の学習費調査」によると、小学生～高校生の子どもがいる家庭で、塾費用を1円以上支払っている場合の平均費用は以下のとおりです。
【学年別・塾費用の年間平均】
| 学年 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
小学生 | 208,000円 | 375,000円 |
中学生 | 356,000円 | 326,000円 |
| 高校生 | 363,000円 | 447,000円 |
※出典：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
塾費用の月額平均が月3万円ということは、年間で36万円の費用がかかることになります。多少の差はあるものの、どの学年でもおおむね近い金額に収まっていることがわかるでしょう。
なお、塾代の「きつさ」を適切に考えるためには、日本の平均年収が過去30年でほとんど上がっていないことを考慮しなければなりません。
昨今は物価高に悩まされている方も多いと思いますが、それに伴い年収も上昇しているのであれば、きつさも常識的な範囲に収まってくれるはずです。
1989年～2018年の30年間における平均年収の推移を5年ごとにデータにまとめると、以下のようになります。
【平均年収の推移】
| 年 | 平均年収 |
|---|---|
1989年 | 452.1万円 |
1994年 | 465.3万円 |
1999年 | 463.6万円 |
2004年 | 455.7万円 |
2009年 | 421.1万円 |
2014年 | 419.2万円 |
2018年 | 433.3万円 |
※出典：厚生労働省「令和2年版厚生労働白書」
この30年間で平均年収は上がっていないどころか、少し下がっていることがわかります。そして昨今の物価高が重なっているわけですから、家計が苦しくないわけがありません。
塾代をきついと感じるのは当然のことですし、多くのご家庭に共通した悩みといえます。
塾代がきついのには理由がある！塾費用が高額になる要因を解説
塾としても、より多くの生徒に通ってもらえるのであれば、費用を抑えることはやぶさかではないはずです。
しかし、塾の費用が高額になりがちなのはそれなりに理由があり、費用を引き下げるのが難しいことも考えられます。
ここでは、塾費用が高額になる要因を解説します。
中学受験対策などで必要以上の授業を受講している
中学受験や高校受験対策として、塾側が提示したカリキュラム通りに受講すると、想定していた以上の授業を受講していることがあります。
塾から「合格するためにはこれだけの授業が必要」「成績を上げるにはこの講座を受講したほうがいい」といわれると、親としては断り切れないところがあるでしょう。
ただし、塾に言われるがまま受講すると、塾代が思った以上に高額になりかねません。子どもとも相談しながら、本当に子どもに必要な授業だけを受講するようにしましょう。
授業料に人件費など塾の運営コストを上乗せしている
塾の授業料が高いのは、講師などの人件費、校舎の維持費といった塾の運営コストを上乗せしているからです。
また、使用する教材が授業料に含まれていない場合は、受講する科目が増えるほど新たに教材を購入する費用によって金額が高額になります。
さらに中高生の指導には、各教科の専門的な知識や受験に対応できる指導力を持つ講師が必要となるので、人件費も上がる傾向にあります。
子ども一人にかかる教育コストが高騰している
この30年、日本の平均年収はほとんど上がっていないにも関わらず、習い事の月謝や塾代は年々上がり続けているのが現状です。
そのため、塾代がきついと感じるのは当然のことでしょう。
文部科学省がおこなっている「子供の学習費調査」によると、塾代などに該当する「学校外活動費」の金額は、平成20年→平成26年→令和3年と以下のように推移しています。
【学校外活動費の推移】
| 平成20年 | 平成26年 | 令和3年 | |
|---|---|---|---|
公立小学校 | 21.0万円 | 21.9万円 | 24.8万円 |
私立小学校 | 56.4万円 | 60.4万円 | 66.1万円 |
公立中学校 | 30.5万円 | 31.4万円 | 36.9万円 |
私立中学校 | 28.9万円 | 31.2万円 | 36.8万円 |
公立高校 | 15.9万円 | 16.7万円 | 20.4万円 |
私立高校 | 19.8万円 | 25.5万円 | 30.4万円 |
※出典：文部科学省「平成26年度子供の学習費調査」
※出典：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」
公立・私立、小学校・中学校・高校のいずれのケースでも、学校外活動費は右肩上がりになっていることがわかります。
そのため、塾代の支払いがきついと感じている保護者の方は、年々増えていっているのではないでしょうか。
塾代の詳細については、下記の記事でも詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
【塾代がきついと感じる方に】家計への負担を抑える5つの対処法
塾代がきついと感じても、子どもの将来を考えると「塾に継続して通わせたい」と思うのが親心でしょう。
塾にかかる費用をなるべく抑えることができれば、子どもを塾に通わせることが現実的になるはずです。
そこで、ここからは家計への負担を抑える方法を紹介します。
①通塾コストがかからないオンライン塾を利用する
家計への負担を抑えて塾に通うには、集団塾や個別指導塾よりも塾代が安い傾向にあるオンライン塾を利用するのも、ひとつの手です。
オンライン塾は設備費用がかからないうえ、自宅で受講するので通塾するための交通費がかかりません。
通信インフラが整備され、スマートフォンやタブレットなどが普及していることにより、オンライン塾を受講するハードルは下がってきています。
また、オンライン塾は、学習管理システムやAIを活用した個別学習プラットフォームが整備されていることから、個別に最適化された学習が可能なのもメリットです。
なお、オンライン塾は自宅などの好きな場所で好きな時間に受講できるのがメリットですが、自己管理能力が必要となるため、自信のない方にはオンライン個別指導の利用をおすすめします。
②地方自治体の制度を利用する
地方公共団体によっては、塾費用の補助がおこなわれているところもあります。
たとえば東京都では、「受験生応援チャレンジ支援貸付事業」という制度があり、一定所得以下の世帯に、学習塾をはじめ受験対策講座、通信講座、補助教室の受験料など、必要な資金の貸付をおこなっています。
この制度では、中学3年生を対象に、一部の塾に限り塾費用や受験料を20万円まで無利子で貸付を受けることが可能です。
志望校に合格した場合、返済が免除されるも場合もあるので、東京都で通塾を検討している方は調べてみるとよいでしょう。
また、大阪市では市内在住の小学5年生～中学3年生を対象に、学習塾や家庭教師などの費用を月額1万円を上限に助成する「大阪市習い事・塾代助成事業」をおこなっています。
ほかにも、つくば市には条件を満たした方を対象に、月額5,000円を上限に学習塾の利用にかかる授業料の一部を助成する制度があります。
各自治体によって制度の内容が異なるため、住んでいる地域の奨学金制度や補助制度について調べてみましょう。
③塾の特待生制度を利用する
塾によっては、成績のよい学生を対象に、授業料の免除をおこなっていることがあります。
成績のよい生徒を入塾させることで、塾の合格実績を上げることを目的としており、一般的に「特待生制度」と呼ばれています。
たとえば湘南ゼミナールでは、中学生のコースで「模範特待生」に選ばれると、毎月の授業料から3,000円～20,000円の割引を受けることが可能です。
毎月3,000～20,000円、年間36,000～240,000円が免除されると、教材などの購入費用や今後の教育費用に充てられます。
ただし、適用には一定の条件があるため、「うちの子は該当するだろうか？」と心配な場合は、あらかじめ情報を確認したうえで塾に問い合わせてみましょう。
④受講するコマ数・科目を減らす
受講する科目数やコマ数が増えるほど費用は高くなるので、必要なカリキュラムを選定して受講する科目やコマ数を絞ることで、費用を抑えられます。
とくに、個別指導塾は受講する科目やコマ数によって料金が大きく変わるので、独学で取り組む自信がない科目や、成績アップが厳しいと感じる科目だけに絞るとよいでしょう。
また、塾では追加での科目受講を勧誘されることもあるので、きちんと目的意識を持って科目を選ぶことが大切です。
⑤キャンペーンや各種割引制度を利用する
キャンペーンを利用することで入会金や講習費が無料になる塾もあるので、入塾を検討している塾がキャンペーンをおこなっているかどうか、公式サイトで確認してみてください。
また、塾によっては兄弟割引や複数受講割引、ひとり親家庭割引など各種割引をおこなっていることがあります。
利用できるキャンペーンや割引があれば、積極的に活用して家計への負担を抑えましょう。
「候補の塾はあるけれど、うちの子にはどんな塾があうのかわからない…」とお悩みの方は、簡単な質問に答えるだけでおすすめの塾がわかる「ぴったり塾診断」も使ってみてください。
塾代がきついときこそ受講内容を見直し、塾を賢く利用しよう！
なかなか上がらない年収に物価高と、子どもを塾に通わせるための費用を捻出するのに苦労している家庭も多いと思います。
費用が抑えめに設定されているオンライン塾に通わせるのもひとつの方法ですし、地方自治体や塾で設けられている制度を利用するのも、塾にかかる出費をなるべく減らすためには有効です。
目標達成のために、より多くの科目を受講するよう塾から提案があるかもしれませんが、子どもの学力や得意分野・苦手分野を踏まえて、本当に必要な科目のみ受講するようにしましょう。
Ameba塾探しを利用すれば、それぞれの塾の「平均月額料金」を確認しながら塾選びができます。なるべく費用を抑えながら子どもにあった塾を探す際に、ぜひ参考にしてください。
